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「ESG」という言葉を耳にする機会が急激に増えました。しかし、「大企業の話だろう」「環境活動のことでは?」と、自社の経営とは距離を感じている経営者の方も少なくないかもしれません。

しかし、ESGはもはや単なるトレンドワードではありません。金融機関や投資家はもちろん、顧客、取引先、そして未来を担う従業員からも「企業がどう社会と向き合っているか」が厳しく問われる時代、ESGは企業の持続的な成長を左右する「経営の根幹」そのものとなっています。

そこで、ESG経営の本質から、中小企業が明日から取り組める具体的なアクション、そして企業価値向上につなげるためのステップまで、経営者が知っておくべきすべてを解説します。

■ そもそもESG経営とは?3つの要素と注目される背景

まずは基本の「キ」から押さえましょう。ESGとは何か、そしてなぜ今、これほどまでに重要視されているのかを、分かりやすく解説します。

● E (環境)・S (社会)・G (ガバナンス) とは何か?

ESGとは、Environment(環境)、Social(社会)、Governance(企業統治)の3つの頭文字を取った言葉です。これらは、企業の持続的な成長性を評価するための3つの重要な側面を示しています。財務情報だけでは測れない、企業の「質」を見るための指標ともいえます。

    E (Environment:環境):企業の事業活動が環境に与える影響に関する取り組みです。気候変動への対策が世界的な急務となる中、その重要性はますます高まっています。

    【企業の活動例】
  • 温室効果ガス(CO2)排出量の削減
  • 事業所における省エネルギーの推進、再生可能エネルギーの利用
  • 水資源の効率的な利用、廃棄物の削減とリサイクル
  • サプライチェーン全体での環境負荷の低減
  • 環境に配慮した製品やサービスの開発

  • S (Social:社会):企業が関わるすべての人々(ステークホルダー)との関係性に関する取り組みです。従業員や顧客、取引先、そして地域社会から信頼される企業であるための土台となります。

    【企業の活動例】
  • 従業員の働きがい向上、長時間労働の是正
  • 人権への配慮、ダイバーシティ&インクルージョン(多様性の受容と活用)の推進
  • 製品・サービスの安全性確保、顧客満足度の向上
  • サプライチェーンにおける人権・労働環境への配慮
  • 地域社会への貢献活動(清掃、イベント協賛など)

  • G (Governance:企業統治) 企業が健全かつ透明性の高い経営を行うための仕組みや体制のことです。ステークホルダーからの信頼を確保し、不正や不祥事を防ぎ、長期的な企業価値向上を目指すための基盤といえます。

【企業の活動例】

  • 経営の意思決定プロセスの透明化
  • コンプライアンス(法令遵守)体制の強化
  • 事業リスク(自然災害、情報漏洩など)の管理体制の構築
  • ステークホルダーへの積極的な情報開示
  • 社外取締役の設置などによる経営監視機能の強化

● なぜ今、ESGがこれほど重要なのか?

ESGが単なる流行語ではなく、経営の中心課題となった背景には、企業を取り巻く主要なステークホルダー(利害関係者)の価値観の大きな変化があります。

投資家の変化:ESG投資の世界的な潮流 最大の要因は、投資の世界で「ESG投資」が主流になったことです。これは、企業の財務状況だけでなく、E・S・Gへの取り組みを評価して投資先を選ぶ手法です。世界持続的投資連合(GSIA)の報告によれば、世界のESG投資額は数十兆ドル規模に達し、拡大を続けています。投資家は、ESG課題への対応ができていない企業を「将来的なリスクが高く、持続的な成長が見込めない」と判断するようになりました。これは、企業の資金調達能力に直結する大きな変化です。

顧客・消費者の変化:エシカル消費の拡大 消費者の意識も大きく変わりました。製品やサービスの価格や品質だけでなく、「その企業が環境や社会に良い影響を与えているか」を購買の判断基準にする「エシカル(倫理的な)消費」が、特に若い世代を中心に広がっています。企業の社会的な姿勢が、直接的に売上を左右する時代になったのです。

人材の変化:パーパスを重視する働き手 人材市場、特に採用の現場でも変化は顕著です。給与や待遇といった条件面はもちろん重要ですが、それ以上に「その企業のパーパス(存在意義)に共感できるか」「自社の事業が社会に貢献しているか」を就職先選びの重要な基準とする求職者が増えています。ESG経営への取り組みは、企業の魅力を高め、優秀な人材を惹きつけるための不可欠な要素となっています。

● よく似た言葉との違い整理(SDGs・CSR・CSVとの関係性)

ESGとしばしば混同される言葉に「SDGs」「CSR」「CSV」があります。それぞれの違いと関係性を整理しておきましょう。

SDGs (持続可能な開発目標)

2030年までに世界が達成すべき17の目標。これは企業が目指すべき社会の「ゴール(地図)」です

CSR (企業の社会的責任)

主に本業とは別の活動(寄付やボランティアなど)を通じて社会に貢献しようとする考え方。企業の「責任」としての側面が強いです

CSV (共通価値の創造)

本業を通じて社会課題を解決し、社会的価値と経済的価値を両立させようとする「事業戦略」です

ESG (環境・社会・ガバナンス)

投資家などが、企業の持続的な成長性を評価するための「視点・物差し」です

(編集部作成)

これらの関係性を整理すると、「世界がSDGsというゴールを目指す中で、企業はCSVの考え方を取り入れた事業戦略を立て、その取り組みの進捗や質を、投資家がESGという物差しで評価する」と理解すると分かりやすいでしょう。

ESG経営とは、SDGsという社会のゴール達成に貢献しながら、企業価値を高めていく経営アプローチなのです。

■ 中小企業こそ取り組むべき!ESG経営がもたらす4つのメリット

「ESGは大企業のためのもの」というのは大きな誤解です。むしろ、地域社会やサプライチェーンに深く関わる中小企業にこそ、ESG経営は大きなメリットをもたらします。

● メリット1:金融機関からの評価向上と資金調達の多様化

かつて金融機関の融資判断は財務諸表が中心でしたが、現在は企業の非財務情報、特にサステナビリティへの取り組みを重視する傾向が強まっています。地域の金融機関も例外ではありません。

ESG経営に積極的に取り組むことで、事業の将来性やリスク管理能力が高いと評価され、企業の信用力が高まります。これは、プロパー融資の審査において有利に働く可能性があります。さらに、近年では企業のサステナビリティ目標の達成度合いに応じて金利が変動する「サステナビリティ・リンク・ローン」といったESG関連の融資制度も増えており、資金調達の選択肢を広げることにつながります。

● メリット2:サプライチェーンにおける取引継続と新規顧客の獲得

Appleやトヨタといったグローバル企業が、サプライヤーに対して人権や環境への配慮を求めるように、サプライチェーン全体でESGに取り組む動きが加速しています。大手企業にとって、取引先のESGリスクは自社のリスクに直結するためです。

これは、中小企業にとって「脅威」であると同時に「機会」でもあります。ESG経営に真摯に取り組むことは、大手企業との取引を維持・拡大するための「パスポート」となります。逆に、対応が遅れれば取引を打ち切られるリスクも否定できません。また、ESGを重視する企業を新たな顧客として開拓するチャンスも生まれます。

● メリット3:採用競争力の強化と従業員エンゲージメントの向上

深刻化する人手不足の中、企業の採用競争力は経営の重要課題です。前述のとおり、特に若い世代は企業の社会的な姿勢やパーパスを重視します。ウェブサイトなどで自社のESGへの取り組みを発信することは、企業の理念に共感する優秀な人材を惹きつける強力なメッセージとなります。

さらに、従業員が「自社の仕事は社会の役に立っている」「会社は従業員や地域社会を大切にしている」と感じることは、仕事への誇りや満足度、すなわち従業員エンゲージメントを高めます。エンゲージメントの向上は、離職率の低下や生産性の向上につながり、組織全体の活力を生み出します。

● メリット4:事業リスクの低減と経営のレジリエンス強化

現代の企業経営は、予測困難なリスクに常にさらされています。ESGの視点は、これらのリスクを早期に発見し、備えるための有効なフレームワークを提供します。

  • 環境リスク:気候変動による異常気象(洪水、台風など)は、事業所の被災やサプライチェーンの寸断を引き起こす可能性があります。省エネや再生可能エネルギーの導入は、将来の炭素税導入やエネルギー価格高騰への備えにもなります。
  • 社会リスク:長時間労働による従業員の健康問題や離職、サプライチェーンにおける人権侵害などは、企業の評判を大きく損ないます。働きやすい職場環境の整備は、これらのリスクを未然に防ぎます。
  • ガバナンスリスク:コンプライアンス違反や情報漏洩といった不祥事は、企業の存続を揺るがしかねません。リスク管理体制の強化は、経営の安定に不可欠です。

これらのESG関連リスクに予め備えることは、不測の事態にもしなやかに対応できる、変化に強い経営体制(レジリエンス)の構築に直結します。

■【E・S・G別】明日からできる中小企業のESG経営アクションリスト

「ESGの重要性は分かったが、何から手をつければ良いかわからない」。そんな声にお応えし、中小企業でも比較的着手しやすい具体的なアクションをリストアップしました。まずは自社でできそうなことから始めてみましょう。

● E (環境) の取り組み

  • オフィスのLED化や空調設定の見直しによる省エネ:最も手軽で効果的な取り組みの一つ。電気使用量とコストの削減に直結します。
  • 再生可能エネルギー電力への切り替え検討:電力会社が提供する再生可能エネルギー由来の電力プランに切り替えることで、CO2排出量を削減できます。
  • ペーパーレス化の推進、廃棄物の分別徹底とリサイクル率の目標設定:会議資料のデータ化やクラウド活用を推進。廃棄物については「リサイクル率〇%」といった具体的な目標を設定すると効果的です。
  • 環境に配慮した製品・資材の調達(グリーン調達):事務用品をエコマーク商品に切り替える、再生材を利用した原材料を選ぶなど、調達段階での配慮も重要です。

● S (社会) の取り組み

  • 長時間労働の是正と柔軟な働き方(テレワーク、時短勤務)の導入:勤怠管理システムの見直しや業務プロセスの改善を通じて、従業員のワークライフバランスを向上させます。
  • 女性やシニア、外国人材など多様な人材が活躍できる環境整備:育児・介護休業制度の拡充や、能力に応じた公平な評価制度の導入などが挙げられます。
  • 地域の清掃活動やイベントへの参加・協賛:地域社会の一員としての役割を果たすことは、従業員の地元への愛着を育み、企業の評判を高めます。
  • 従業員の健康増進プログラム(健康経営)の導入:定期健康診断の受診率100%を目指す、ストレスチェックを実施する、健康に関するセミナーを開催するなど、従業員の心身の健康を資本ととらえる経営です。

● G (ガバナンス) の取り組み

  • 経営理念や行動規範を策定し、全従業員に浸透させる:企業の価値観を明文化し、朝礼や社内報などで繰り返し共有することで、全社的なコンプライアンス意識を高めます。
  • ウェブサイトで会社の基本方針や取り組みを積極的に開示する:会社のビジョンやESGへの考え方、具体的な活動内容を発信することは、ステークホルダーからの信頼につながります。
  • 事業継続計画(BCP)を策定し、定期的に見直す:自然災害や感染症のパンデミックといった緊急事態に備え、事業を継続・早期復旧させるための計画を文書化し、訓練を実施します。
  • 社外の専門家(顧問税理士、弁護士など)から客観的な意見を得る仕組みを作る:経営判断の客観性や妥当性を高めるために、定期的に第三者の視点を取り入れます。

■ ESG経営、何から始める?実践のための5ステップ

思いつきで個別の活動に取り組むのではなく、経営戦略としてESGを推進することで、その効果は最大化されます。ここでは、そのための具体的な5つのステップを紹介します。

● Step 1:現状把握と重要課題(マテリアリティ)の特定

最初に、自社の事業活動が、E・S・Gの各側面で社会や環境にどのような影響(ポジティブな影響もネガティブな影響も)を与えているかを洗い出します。自社の強みと弱み、機会と脅威を分析する「SWOT分析」のフレームワークを活用するのも有効です。

その上で、数あるESG課題の中から、「社会からの要請が大きく、かつ自社の事業にとっての重要性も高い」テーマを「重要課題(マテリアリティ)」として特定します。たとえば、食品メーカーであれば「食品ロス削減」、建設業であれば「労働安全衛生」などがマテリアリティの候補となりうるでしょう。

● Step 2:パーパス(存在意義)とESG方針の策定

次に、「自社は、事業を通じてどのような社会を実現したいのか」という企業の存在意義(パーパス)を改めて問い直し、明確な言葉で定義します。このパーパスが、ESG経営を進める上での北極星となります。

そして、そのパーパスと、Step1で特定したマテリアリティを連動させる形で、自社のESGに関する基本方針を策定します。「私たちは〇〇というパーパスの実現のため、△△というマテリアリティに重点的に取り組みます」といった形で、全社で共有できる旗印を立てるのです。

● Step 3:具体的な目標(KPI)と実行計画の策定

方針という「旗印」を、具体的な「行動」に落とし込みます。マテリアリティごとに、測定可能な目標、すなわちKPI(重要業績評価指標)を設定することが極めて重要です。

たとえば、「気候変動対策」という方針に対し、「2030年までに事業活動におけるCO2排出量を2025年比で〇%削減する」「女性活躍推進」という方針に対し、「2028年までに女性管理職比率を〇%に向上させる」といった具合です。そして、そのKPIを達成するための具体的なアクションプランと担当部署、タイムラインを明確にした実行計画を策定します。

● Step 4:全社的な推進体制の構築

ESG経営は、社長室や総務部といった特定の部署だけで完結するものではありません。製品開発から製造、営業、人事、経理に至るまで、すべての部門が関わる全社的な取り組みです。

経営トップが強いリーダーシップを発揮し、ESG推進の責任者を任命するとともに、各部門からメンバーを集めた横断的なプロジェクトチームを組成するなど、全社で取り組むための推進体制を構築します。各部門の役割と責任を明確にすることも重要です。

● Step 5:ステークホルダーへの情報開示と対話

最後のステップは、これまでの取り組みの内容と進捗状況を、社内外のステークホルダー(顧客、取引先、従業員、金融機関、地域社会など)に積極的に伝えることです。これを「情報開示」と呼びます。

大企業のように分厚いサステナビリティレポートを作成する必要はありません。まずは自社のウェブサイトに専用ページを設け、Step2で定めたパーパスや方針、Step3のKPIと進捗状況などを分かりやすく掲載することから始めましょう。誠実な情報開示は、ステークホルダーからの信頼を獲得し、新たな対話や協業のきっかけを生み出します。

■【事例】京都企業に学ぶESG経営のヒント

ESGの先進事例は、私たちの足元にも数多く存在します。京都を代表する企業の取り組みから、自社で活かせるヒントを探ります。

● 環境(E):オムロンのサステナビリティ経営

制御機器大手のオムロンは、企業理念「われわれの働きで われわれの生活を向上し よりよい社会をつくりましょう」の実践そのものがサステナビリティであると位置づけています。特に環境分野では、2050年の温室効果ガス排出量実質ゼロを目指す「オムロン カーボンゼロ」を掲げ、自社拠点での省エネや再エネ導入はもちろん、顧客やサプライヤーにも働きかけ、サプライチェーン全体での環境負荷低減を推進しています。事業を通じて社会課題を解決するという強い意志が、具体的な目標と行動につながっている好例です。

● 社会(S):ワコールの女性活躍推進と健康経営

女性用下着で知られるワコールは、従業員の多くを女性が占める特性を活かし、女性の活躍推進を重要な経営課題ととらえています。女性管理職の育成プログラムや、ライフイベントとキャリア形成を両立させるための柔軟な人事制度を整備。さらに、従業員の心身の健康を経営の基盤と考える「健康経営」にも注力し、婦人科検診費用の補助や健康セミナーの開催などを通じて、従業員のウェルビーイング向上を支援しています。従業員を大切にする姿勢が、企業価値向上につながることを示しています。

● ガバナンス(G):村田製作所の透明性の高い経営体制

電子部品大手の村田製作所は、持続的な成長と企業価値向上のためには、透明・公正かつ迅速・果断な意思決定を可能にするコーポレート・ガバナンスが不可欠であると考えています。取締役の過半数を社外取締役が占める構成とし、経営に対する監督機能を強化。また、株主・投資家との対話を重視し、統合報告書やウェブサイトを通じて経営戦略やESGに関する情報を積極的に開示しています。ステークホルダーからの厳しい視線に応え続けることで、高い信頼を獲得し続けています。

■ ESG経営に関するよくある質問(Q&A)

経営者が抱きがちなESG経営に関する疑問を、よくある質問形式でまとめました。

● Q1. ESGは大企業だけの話ではありませんか?

A1. いいえ、むしろ地域に根ざし、サプライチェーンの一翼を担う中小企業にこそ重要です。本記事で解説したとおり、取引の継続や人材の確保、金融機関からの資金調達など、経営に直結する多くのメリットがあります。

● Q2. コストがかかるだけで、儲からないのでは?

A2. 短期的には省エネ設備への投資など、コストがかかる側面もあります。しかし、それは「未来への投資」です。省エネによる光熱費の削減、新たな事業機会の創出、企業価値向上による採用・マーケティングコストの低減など、長期的にはリターンが見込めます。

● Q3. 専任の部署や担当者が必要ですか?

A3. 最初から専任の部署や担当者を置く必要はありません。まずは経営者がリーダーシップを発揮し、既存の部門から意欲のあるメンバーを集めてプロジェクトチームを立ち上げることから始めるのが現実的です。

● Q4. どのように情報を開示すれば良いですか?

A4. 大企業のような立派なサステナビリティレポートは不要です。まずは自社のウェブサイトにサステナビリティやESGに関するページを作り、「私たちの考え方」や「具体的な取り組み」を写真なども交えて発信することから始めましょう。誠実な姿勢が何よりも大切です。

■ ESGは未来への投資。企業の「在り方」が問われる時代の羅針盤

ESG経営の本質から中小企業における具体的な実践方法までを解説しました。

  • ESG経営は、環境・社会・ガバナンスの3つの視点から企業価値を向上させる経営戦略である。
  • 資金調達、取引継続、人材獲得、リスク低減など、特に中小企業にとって多くのメリットがある。
  • 成功の鍵は、パーパス(存在意義)を明確にし、本業と結びつけて取り組むこと。
  • 立派な報告書は不要。まずはウェブサイトでの情報開示から始めることが重要。

ESG経営は、企業の「在り方」そのものが問われる時代における、進むべき道を示す羅針盤です。それはコストではなく、未来への必要不可欠な投資に他なりません。自社の持続的な成長に向け、ぜひ今日から一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。